東京・秋葉原を拠点に活動する6人組アイドルグループ「でんぱ組.inc」のメンバー5人らが6月15日未明、栃木県内で映画撮影中に体調不良をうったえ、救急車で病院に運ばれた。
病院で治療を受けたメンバーは相沢梨紗さん、古川未鈴さん、夢眠ねむさん、成瀬瑛美さん、藤咲彩音さんの5人。報道によると、現場は採石場の跡地で、照明用発電機の排出ガスを吸い込んだことによる一酸化炭素中毒が原因とみられている。メンバーはすでに回復しているようだ。
仕事上での事故といえば「労災」が思い浮かぶが、「でんぱ組」メンバーのように、芸能事務所に所属するタレントにも労災は適用されるのだろうか。労働問題にくわしい山田長正弁護士に聞いた。
●契約スタイルよりも「働き方の実態」が重要
「労働災害が適用されるためには、労働者災害補償保険法上の『労働者』に該当する必要があります」
その「労働者」というのは、会社に雇われている、つまり会社と「雇用契約」を結んでいる必要があるのだろうか？
「一般的には『労働者』というと、会社と雇用契約を結んでいる人だけが対象になると思われがちです。しかし、雇用契約がなくても、実質的に『労働者』とみなされれば、労災の対象になります」
実質的に労働者とみなされるというのは、どんな場合だろうか。
「その人が、会社の指揮監督下で『労務』を提供している。それに加えて、支払内容が労務の提供の対価、つまり『賃金』とみなされるような場合ですね。
この条件を満たせば、『労働者』として取り扱われ、労災認定される場合があります」
●会社からの指示に「NO」と言えるか？
その「会社の指揮下で労務」というのは、どういうことだろうか？
「まず、『会社の指導監督下で労務を提供しているかどうか』を判断する際には、下記のようなポイントがあります。
（1）仕事の依頼や業務の指示などに対して、YES／NOを自由に言える立場か
（2）業務の内容や方法について、会社から指揮命令があるか
（3）労働の時間や場所について、ある程度拘束されているか
（4）本人以外のタレントに、仕事を代替させることが可能か
タレント本人に自由がなく、本人以外でも代役がつとまるような仕事をしているのであれば、『労働者性』が高まるでしょう」
それでは、『報酬が賃金とみなされるかどうか』は？
「たとえば、拘束時間や日数が当初の予定よりも延びたとき、それに応じて報酬が増えるようなら、報酬が『賃金』とみなされる可能性が高くなります。また、会社から源泉徴収をされている場合も、労働者性が強まります。
逆に、タレント本人が衣装代等を自己負担するなど、『独立した事業者』としての性質が強い場合や、タレントに対する報酬額が著しく高額な場合には、労働者性を弱める要素となります」
それでは、でんぱ組のメンバーが労災の対象となるかどうかは・・・？
「さきほどの諸要素を総合考慮し、それぞれのメンバーごとに判断する必要があります。そして、もし『労働者』と判断されれば、契約内容が雇用契約ではなくても、労働災害が適用されることになります」
きらびやかな「アイドル」と、「労働者」という言葉の持つイメージは大きく異なるが、労災認定の際には、実際にどのような働き方をしていたかが、最も重要なポイントとなるということだ。
